かつて白い巨塔とも呼ばれ、外部からうかがいしれない存在だった巨大病院。しかし情報技術(IT)の活用でその姿は大きく変ぼうしつつある。島根県立中央病院は電子カルテなど医療情報システムを国内の総合病院で初めて導入。「待たせない」「わかりやすい」という患者第一主義の医療体制を確立した。病院経営が冬の時代を迎える中、収益性も大幅に改善しているという。
同病院は1999年夏、病院内全体をネット化し、情報を共有する医療情報システムを導入。構築したのは富士通。同時に従来の診断方法を一変し、医学界の常識を破る患者第一主義の医療体制を作り上げた。縦割り組織では各医師間で一人の患者の情報を共有しようという発想はない。複数の診断科にかかる場合、患者は科ごとに診断を受け直し、カルテをゼロから作らなくてはならず、その結果、診断や検査が増え、待ち時間が長くなる。しかし、カルテを電子化して各科の医者はネットで一人の患者情報を共有化し、患者に無駄な時間を使わせず、最適の医療を受けてもらうことが実現できる。情報が共有化されれば、たまたま「やぶ医者」に当たり誤診されたり手遅れになったという悲劇も防ぐことができる仕組みづくりとなる。
電子カルテは患者にわかりやすい診断を受けてもらうことにも威力を発揮する。パソコン画面に患者の患部をアップしたデジタル画像を見せながら、くわしく病気やけがの具合を伝える。同時に医師は、電子カルテ上に最短で最もコストの安い治療計画「クリティカルパス」も作成する。クリティカルパスの導入で、ベッドの回転率が向上するという経営の効率改善にもつながる。
EFQMでいえば、クライテリア#4の経営資源、#5の顧客志向プロセスマネジメント、そして#6、8、9の顧客満足結果、病院の社会的責任結果、事業成果、にもつながるものである。
「医者が威張っていて患者が来る時代ではない。患者の満足度を上げて病院経営を安定化するためにITは必要不可欠あツール」と説く。紙カルテをただ電子化しても意味がない。医師間で情報共有し、患者(顧客)満足度や経営効率の向上につながる仕組みづくりにならなければ真の意味はない。日本経済新聞社が11月にまとめた病院アンケート調査によると、全国の病院の25%以上が赤字。このうち公立病院は6割が赤字経営だ。健康保健制度の見直しで、治療費の自己負担が増し、患者が病院を選別する目は厳しくなってきている。病院は企業同様、顧客至上主義を実践し、経営効率を高めなければ、生き残れない。ITを活用し経営を改善する島根県立中央病院の手法は全国の医療関係者の注目を集めそうだ。
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